ぐらもゲーム日記

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EU3 IN (ヨーロッパ・ユニバーサリスIIIイン・ノミネ) イングランドAAR 17 
カテゴリ : EU3

内政中心の日々


前回の続き

フランスとの争いや新大陸の発見、そしてたびたび巻き起こる欧州での戦乱。激動の15世紀を生き抜き世界有数の大国となったイングランドは大ブリテンとその名を改め、世界帝国の実現を目指します。


ゴールドラッシュ?

1489年、旧インカ首都のクスコがまだ封鎖状態のままほとんど収益を上げられない状態にあったため、ここでイギリスの領土を沿岸まで繋ぐべくチムーに戦線布告。

翌1490年にはチムーから3プロヴィンスを得て和平。これでようやくクスコから本国への資金輸送路が確保される。
なお、今回の戦争で得た3プロヴィンスは交易中心地のあるリマと、残り2つも黄金を産出するプロヴィンスなので収入の質が非常に高い。クスコも含めた4プロヴィンスで160ダカットほどの収入を本国にもたらしてくれる。この後、治安対策や改宗、収益改善施設の建造が進めばさらなる向上が望めるだろう。


1490年、「国会」イベント発生。スライダが中央集権寄りに。


同年、「境界線をめぐる争い」発生。カナダ北東部にあるカスティーリャの植民地アカディアがイギリスの中核州となり、カスティーリャに対して大義名分を得る。


ここね。

久々に平和な日々

その後数年の間、特筆すべき事もない平和な日々が続きます。なのでこの間のスクリーンショットから適当に状況を紹介。


1492年頃の各国技術。イギリスは頭一つ飛び抜けて低い状態となっております。西欧国家で未だに1桁台の技術があるのはイギリスくらいのもの。陸軍技術なんて隣国ボーナスだけで40越えてるくらいだからね。

若干腑に落ちないのが、カスティーリャに対しても一回り低いことですかね。
カスティーリャもイギリスと似たタイプの技術開発に向かない国で、なおかつ旧モロッコ、トリポリ領などの儲からないゴミプロヴィンスを大量に抱えています。
CoTや黄金、基本税の水準を基に植民先を選別しているイギリスと比較すると、どう考えても1プロヴィンス当たりの収益は遙かに少ないはずなんだが・・・


ポルトガルはカリブのみならずカナダ北端にも進出。きっと画面だけから判断したら、イギリスの方が40年も先に植民を開始しているとは信じがたいだろうと思う。それくらいのスピードだ。
国力を大きく越えた植民攻勢に見てるこちらがハラハラします。
(その後、このあたりのいくつかのプロヴィンスは衰退して消滅し、後からオランダが進出してくる)


カスティーリャはブラジルに進出。なぜか史実のポルトガルと入れ替わったかのような進出の仕方だ。黄金を産出する植民地を探り当てやがった模様。


話の展開とまったく関係ありませんが、戦闘時の国威と戦訓の上昇値はイギリス単独で戦闘するよりも他の国の部隊と合同で闘った方が大きいようです。3艦程度の規模の海賊と闘う場合、単独で闘うと大抵は戦訓0.1~0.4くらいしかもらえないのですが、デンマークなどの小国の部隊が味方にいると上昇幅が大きくなります。

何となくですが、次のような傾向があるのかなと思いました。

  • 弱小国、もしくは戦訓値の低い状態の方が戦勝時の上昇ポイントが大きい
  • 戦勝側に複数国の部隊がいる場合、それぞれの国に対して戦訓などの上昇ポイントが計算されて、その平均値(もしくは合計?)が各国に等分に配分される。

なので、海賊を見つけたらすぐに襲いかかるのではなく海賊と第3国(特に弱小国)の海軍が戦闘を始めたら襲いかかる、とかの方が効率が良さそうです。

このあたり、探せばどこかに詳しい計算式とか載ってそうな気もしますけど。

1496年、徴収官が宮廷顧問として出現。実はこれをもう何十年も待っていたのだ。

これで既に採用済みの国策「統一的交易方針」と併せて、国家施策方針「航海法の可決」実施条件を満たすことができた。
長かった・・・このゲームって誰でも雇える状態にある宮廷顧問をCPUが超スピードで採用していくもんだから、プレイヤーはランダムに登場する独占権付きの顧問か、誰もが必要としない宮廷顧問くらいしか雇いにくいんだよなぁ。

余談ですが、この後くらいから私は毎月1日には必ず宮廷顧問をチェックするようになりました。恐らく新たな宮廷顧問が登場するのは1日とは限らないとは思うのですが、とにかくチェックする頻度が増えたことで、確かにお目当ての宮廷顧問を見つけられる頻度も増えたと思います。

さて、航海法に話を戻しますが。

主に交易面での収益力を向上させてくれます。
若干、後悔したのが、航海法を成立させたら人的資源が約25,000から22,000までガタ落ちしたことですね。航海法採用時の効果として人的資源-8%とは書いてありましたが、これは採用前の人的資源25,000に対してかかるのではなく、いろいろと補正値がかかる前の値に対してなんですね(イギリスは海軍向きの国家体制になっている関係で既にいろいろマイナス補正かかっています)。なので現在のイギリス的には実質14%くらいのマイナス。採用しなかった方が良かったかも。

まあそれはさておき、徴税官と航海法の採用によってイギリスの交易効率が50%を越えました。これにより、「統一的交易方針+交易効率50%以上」が条件の施策方針「商取引所」も実施可能になりました。

収入の大部分を占める国税が5%アップ、というのはかなり大きい。さらに、この施策方針を採用することでイギリスの政策スライダーは重商主義MAXにまで到達する。

航海法と商取引所の可決によって、イギリスの月間収入が134ダカット→145ダカットへと、かなり増加する結果となりました。

次回へ続く
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